保険の必要性を説くときによく使われる「万一」という言葉。しかし働き盛りの男性に万一のことがある確率はけっして「万に一つ」という低い確率ではありません。ある一定期間に死亡する人数の割合を死亡率といいますが、厚生労働省の「平成18年簡易生命表」によると、35歳の男性の死亡率は1,000人あたり0.92人（※1）。1,000人ほどの同期入社や同級生がいたら、そのうちの約1人は死亡していることになります。この死亡率は年齢とともに上昇し50歳男性の死亡率は3.44にも昇ります。もちろん死に至らないまでも働き盛りの男性が「悪性新生物（ガン）」、「心疾患（心筋梗塞など）」、「脳血管疾患（脳卒中）」に倒れるケースは多く、残されたご家庭の苦労を目の当たりにすることも多いでしょう。生命保険文化センターの調査によれば、自分自身に万一のことがあった場合に残される家族の生活に対して何らかの不安を持つ人は6割以上で、その多くが「遺族の日常生活資金の不足」や「配偶者の老後の生活資金の不足」「子供の教育資金の不足」に不安を抱いています。（※2）

［出典］
※1  厚生労働省発表 「平成18年簡易生命表」
※2  生命保険文化センター「生活保障に関する調査」平成16年度

世帯主が死亡した場合、遺族の保障のためにはどのくらいの資金が必要なのかは家族構成・現在の収入・資産状況・子供の年齢などによって異なります。一般的に参考にされるのは、いざという時に必要な遺族の生活費や別途必要資金の総額から、遺族年金・死亡退職金・預貯金などのあてにできる収入を差し引き、その不足分を生命保険などで準備しようという考え方です。退職金制度や社会保険の見直しで公的保障に対する不安は年々高まっています。40歳のサラリーマンＡさん（専業主婦の38歳の妻、長女10歳、長男8歳）で、末子独立までと、遺された妻が86歳までの総支出額を試算すると14,234万円になります（※1）。これだけの金額を遺族年金・死亡退職金・預貯金だけで賄えるでしょうか。民間の保険の担う役割はますます重要になってくる理由がここにあります。

［出典］
※1  生命保険文化センター 「生活保障と生活設計 万一の際の備え  8. 必要保障額を具体的なケースで知りたい」